初夏を迎え、株主の皆様におかれましては、ますますご健勝のこととお慶び申し上げます。第42期決算報告書をお届けするにあたり、ひと言ご挨拶申し上げます。　

当期の連結業績は、北米景気の減速や新車需要の中・小型車シフト、主要取引先のモデルチェンジなどの影響を受けたことにより、減収減益の決算となりました。配当につきましては、株主の皆様への利益還元を経営の重要事項と位置付けており、安定配当実施の方針に基づき、前期同様、期末配当を15円とし、年間配当金を25円とさせて頂きます。　

この4月より始まりました第43期は、円高や原材料価格の高騰、米国市場減速に伴う新車販売の低迷など、事業環境はますます厳しさを増すものと思われます。当業界は、自動車の快適性に加え、燃費効率や安全性が重要視され、電子・情報通信化が加速するとともに、モービルメディア製品の統合化が進展しており、当社にとってビジネス拡大の好機と認識しております。　
当社では、このような事業環境に対応するため、2010年度に向け『第11次中期事業計画』を策定いたしました。『CHALLENGE30』と名付けた「開発構造改革」・「コスト構造改革」・「間接構造改革」の取組みを加速するとともに、成長戦略としての「ファーストワン商品の創出」を推進、さらに、新たなビジネス領域であるＤＡ(ドライブ・アシスト) 技術の強化・確立に努めます。これらの施策により、2010年度連結売上高3,000億円へ向け、収益のＶ字回復を目指します。　

株主の皆様におかれましては、今後とも変わらぬご支援ご鞭撻を賜りますよう、お願い申し上げます。

（「Alpine Report」 2008年6月）